社会的に大きな問題にもなったブラック企業。就職や転職に不安はつきものですが、その中には「就職先がブラック企業だったらどうしよう？」というような不安もあるのではないでしょうか。

また、ブラック企業という言葉のイメージはなんとなく知っていても、詳しい意味や応募するときの見分け方をご存知の方はきっと多くはないでしょう。

そこでこの記事では、ブラック企業とはどのようなものか、また、見分け方についてご紹介していきます。

就職・転職活動にあたり、ブラック企業を避ける術を知っておきたいという方はぜひ記事をチェックしてみてくださいね。

このようなブラック企業の若者による使い捨てとも呼べる劣悪な労働環境や待遇は社会問題にもなっており、就職・転職活動をするのであればブラック企業は避けたいと思うのは当たり前のことでしょう。

劣悪な労働環境の企業を見分け、自分らしく働ける企業への就職を目指しましょう。

それではここからは、ブラック企業の見分け方を見ていきましょう。

応募先企業を探すときはその企業のホームページや求人広告を見て「ここの会社は大丈夫かな？」と判断している人も多いと思いますが、求人広告の内容を鵜呑みにして信用しすぎるのはあまりおすすめできません。

求人広告は企業が掲載元にお金を支払って出すものです。多くの人に応募してもらえるよう、自社のプラス面ばかりを紹介しているケースが多く、マイナス面は見えてきません。

気になる求人広告を見つけたら、その企業について別の角度から詳しくチェックしてみましょう。

給与の額もブラック企業を見分ける大切なポイントです。まず、給与額が低すぎるという場合は、違法労働である可能性があります。

最低賃金と呼ばれる、法律で定められた賃金を下回ればそれは違法労働です。

また、その逆に給与額が極端に高すぎるという場合や、年収300万〜800万円など、給与額に大きな幅がある場合も注意しましょう。

なぜかと言うと、高額な給与額が受け取れるのは厳しいノルマを達成したケースのみ、などが含まれている可能性があるからです。いくらノルマを達成した場合に給与額が高くなると言っても、成果を出さなければならないという相当なプレッシャーの中で仕事を続けるのは大変なことです。

ノルマが達成できなかった場合、給与が低くなってしまうということも考えられます。

応募先企業がどのような条件で募集を行っているかなどもチェックしておきましょう。

求人サイト・転職サイトに出す広告は掲載期間が決まっています。つまり、その分掲載費用が発生しているということです。

そのような中で、いつ見ても求人広告が掲載されている企業や、募集期間が長く設けられている企業には注意する必要があります。

応募したものの思ったように募集人数が集まっていないという場合や、就職しても環境が悪くすぐに人が辞めてしまうため常に人材不足の状態であることが考えられます。

就職や転職活動の時の参考になるのが「就職四季報」です。これは東洋経済新報社が発行しているもので、どの企業からも掲載料を一切もらっていないことが特徴です。

掲載料を受け取っているのであれば情報が偏る可能性もありますが、就職四季報の場合は完全に中立な立場であるため、ブラック企業を見分けるのに多いに役立ちます。

まず注目したいのが「3年後離職率（新卒者が3年間でどの程度辞めたかという割合）」です。

職業安定業務統計（厚生労働省）を見ると、大学を卒業してから就職した人の30％は3年以内に仕事を辞めているということがわかります。

この30％が平均値と考え、応募先企業の離職率をチェックしてみましょう。3年後離職率が30％を大きく上回っているようであれば注意が必要です。

また、1年間に会社全体でどれだけの社員が会社を辞めたのかがわかる「離職率」や「離職者数」もチェックしましょう。何か特別な要因（リストラなど）が無い限り5％を上回れば離職率が高いと言えます。

私たちの暮らしに欠かせない存在となったインターネットからも、情報を得ることができます。

今は企業情報の口コミサイトがいくつもあり、新卒口コミサイト、転職口コミサイトなどさまざまな口コミサイトが存在します。自分に合った口コミサイトを参考にしてみるといいでしょう。

寄せられた口コミの中にブラック企業の特徴に該当するような「長時間労働がきつい」「毎日残業になる」「ノルマ達成のために追い込まれる」などのマイナスな情報が見られればその企業はブラック企業の可能性があります。

ただし、口コミサイトは誰でも書き込むことができるという注意点もあります。イタズラ目的で嘘の意見を書く人や、信憑性の低い口コミを掲載する人もいるということを踏まえ、口コミサイトの情報は信じすぎないようにしましょう。

たくさんある意見を見て、企業のイメージを膨らませるなど、あくまで参考程度にするのがいいでしょう。口コミ投稿のために登録が必要になるサイトもあり、そのようなサイトの場合はイタズラ目的の書き込みも減ると考えられますので、登録が必要な口コミサイトの情報を参考にするのもいいかもしれません。

給与額や応募条件、離職率などだけではブラック企業であると判断できないケースもあるかもしれません。

就職活動の大切なステップでもある説明会でも、応募先企業がブラック企業ではないか、しっかり見極めるようにしましょう。

説明会では、仕事内容の説明を聞いてイメージを膨らませることも大切ですが、企業側の説明が曖昧だったり抽象的である場合は注意が必要です。

勤務時間の長さがはっきりしていなかったり、具体的な仕事内容の説明がない場合、意図的にブラックな条件を隠しているということも考えられます。

就職してしまってから「こんなはずではなかった」と思うことのないように、勤務時間や仕事内容、その他にも平均勤続年数など、具体的なことが引き出せる質問をしましょう。

抽象的な内容の他にも注意すべきなのが、精神論を押し付けてくる企業です。「やる気があればなんでもできる」「根性さえあればやれる」など、根拠のない精神論ばかりを並べている企業はパワハラが横行している可能性も考えられます。

精神論は社員のモチベーションを高めるための掛け声的なものとして使う分には有効かもしれませんが、精神論ばかりを全面に押し出す企業には気をつけましょう。

面接は自分の魅力をアピールするための重要な場です。もちろんそれは企業にとっても同じで、優秀な人材に就職してほしいと考えています。

面接の内容を見ることも、ブラック企業であるかどうかを見分けるポイントの一つとなりますので覚えておくようにしましょう。

まずは採用担当者、面接を担当している社員の態度です。威圧的だったり横柄な態度だったり、応募者に対しての誠意が欠けているような場合は、ブラック企業であるかもしれません。

また、面接日時決めなどで応募者側の都合をまったく考慮してくれないという場合も注意しましょう。

採用活動は企業が主体ではありますが、未来の社員は自社にとって重要なリソースであり、長く大切にしていくべき存在のはず。もしかすると、入社してからも企業側の都合ばかりを押し付けてくるかもしれません。

上記のような方法でブラック企業であるかどうか判断しようとしてみたものの、いまいちよくわからなかったり不安があるという場合は、転職エージェントに相談してみるのもおすすめです。

転職エージェントは、就職や転職活動のプロフェッショナル。さまざまな業界についての情報を持っているだけでなく、企業とのコネクションもあるため、企業サイトや求人サイト、口コミサイトなどを見ただけではわからない情報やポイントを教えてもらうことができます。

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ブラック企業とはどのような企業か、その特徴や見分け方についてご紹介させていただきましたが、参考になりましたか？

ブラック企業に明確な定義はないものの、過酷な労働条件や環境で離職率が高く、社員を使い捨てにしている企業はブラック企業であると言えます。

就職・転職活動は不安もつきものですが、ブラック企業の見分け方を知っておくことでその不安を少しでも減らし、希望を持ちながら自分のやりたい仕事探しに目を向けることができるようになるでしょう。